投資信託の手数料
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投資信託で気になるのがその手数料です｡投資信託は株式や債券などと異なり､いくつもの手数料が存在しており､その全貌がわかりにくくなっています｡そこでここでは投資信託の手数料についてどのような手数料が必要でどういう意味があるのかをわかりやすく説明していきます｡
投資信託の手数料の種類と特徴 |
投資信託の手数料は大きく｢販売手数料｣｢信託報酬｣｢解約手数料(信託財産留保額)｣の三つがあります｡ここでは､投資信託の手数料についてそれぞれ手数料の大きさとそれがどのようにして決まるのかを説明していきます｡
販売手数料は証券会社や銀行で投資信託を購入する際に証券会社や銀行に対して支払う必要がある手数料のことを指します｡通常新しく設定される投資信託の場合は販売手数料はかかりません｡また､｢ﾉｰﾛｰﾄﾞ投資信託(ﾉｰﾛｰﾄﾞﾌｧﾝﾄﾞ)｣と呼ばれる投資信託やMMFやMRFといった公社債投信は販売手数料が0円となっています｡一般的には販売額の2〜3%となっているのが通常です｡
>>投資信託の販売手数料
信託報酬とは､投資信託を運用している会社に対して支払う手数料です｡言い換えるとﾌｧﾝﾄﾞﾏﾈｰｼﾞｬｰなどの運用者に対して支払われる手数料です｡販売手数料が無料のﾉｰﾛｰﾄﾞﾌｧﾝﾄﾞの場合でも信託報酬は必要となります｡一般的に､ｲﾝﾃﾞｯｸｽﾌｧﾝﾄﾞと呼ばれる指数連動型の投資信託はﾌｧﾝﾄﾞ運用者にとって手間が少ないので安めに設定されていますが､ｱｸﾃｨﾌﾞ型の投資信託(ﾌｧﾝﾄﾞﾏﾈｰｼﾞｬｰが自分の相場観をもとに運用するﾀｲﾌﾟ)は手数量が高めに設定されています｡
>>投資信託の信託報酬
解約手数料は投資信託の販売会社(証券会社や銀行)に対して支払われる売却時にかかる手数料です｡解約手数料が無料となっているものや､一定期間以上保有していた場合は無料になるものもあります｡また､信託財産留保額とは､同じ解約時に必要となる手数料ですが､信託財産留保額は投資信託の運用会社に対して支払われるものです｡信託財産留保額は多数の投資家から資金を集めて株式や債券などで運用していますが､解約されてしまうとその一部を現金化すると言う手間やその際の手数料が必要となります｡その分をほかの投資家に対する公平性を期すために課せられているものです｡
ただし､MMFやMRFといった公社債投信は解約手数料･信託財産留保額共に無料です｡
>>投資信託の信託財産留保額
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