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EPS(一株あたり利益)の計算方法、仕組み、活用方法

EPS(一株あたり利益)とは、その会社が一年間に上げることができた利益(当期純利益)を発行している発行済株式総数で割ったものです。つまり、会社のオーナーである株主の持つ株券1株あたりの利益の金額を示す指標です。多くの株価分析で用いられる概念ですのでしっかり理解しましょう。

ちなみに、EPSは「Earnings Per Share」の頭文字です。Earningsは利益、Per Shareは1株当たりという意味ですね。

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EPSの計算式

EPSの計算は株価指標における基本となります。利益を発行済み株式総数で割るだけです。ただし、ここの利益の部分は必ずしも「当期純利益」ではなく、場合によっては翌期以後の予想である場合もあります。

計算式
EPS=当期純利益÷発行済株式総数

【使用する指標】
損益計算書における「当期純利益」
・企業の発行済株式総数

たとえば、1000万株の株式を発行している会社があるとします。
この会社が年間に最終利益(純利益)として30億円の利益を上げたとします。この場合のEPSは30億円÷1000万株=300円となります。

EPSは株主(投資家)という立場から企業の収益性をみる上で最も重要といえる指標です。
1株に対する利益ということですので、投資家が投資する単位でみると、EPSの増大=株価上昇につながります。

 

EPSを投資指標とする理由

なぜ、純利益のような会社単位の利益ではなく、わざわざ「1株当たり」という指標を使うのでしょうか?

たとえば、企業は「増資」を始めとして「転換社債」の発行、「ストックオプション」の支給、といった形で発行済み株式総数を増やすことができます。

たとえば、先ほどの例で利益は40億円に増大したにも関わらず発行済み株式総数が1000万株から1500万株に増大していた場合、EPS=40億円÷1500万株=266.6円と、300円から低下することになります。

利益は同じでも増資などによって株式数が増えるとEPSは低下することになるわけです。会社を評価する時の大切なポイントに「EPSはしっかりと増加しているのか?」というのは大きな評価ポイントと言えるでしょう。

投資指標としては、このEPSと株価の状況を知る「PER(株価収益率)」の方が有名ですが、その計算の基となるEPSについてもその意味や計算式などちゃんと理解しておきましょう。

 

EPSの活用方法

EPSが過去からずっと上昇し続けるような会社は株主に対する利益貢献をしっかりと考えている会社と判断することができます。企業が成長するためには時として増資などの資本調達が必要となる場面もあります。多くの場合、増資は「希薄化」を生みますので、株価としてはマイナスに作用することが多いです。

それであっても、増資による希薄化を超えるだけの利益成長を生み出せているのであればその増資は「良い増資」といえます。それを判断できるのは「EPSの推移」と言えるでしょう。EPSの推移を見て、ずっと増加傾向にあるのかどうかはその会社の姿勢を知るためには大切です。

会社四季報」などには過去のEPSの推移も含めて掲載されています。

 

EPSを活用したその他の株価指標・投資指標

EPSは有名な株価指標である「PER(株価収益率)」などの代表的な株価分析の他、ROEなど企業の財務状況などを分析する上でも様々な場面で利用される指標の一つです。ちなみに、上場企業は法律により自社のEPSと潜在株式調整後のEPSを開示する義務があります。それほどに投資家にとっても重要な指標であるともいえるのです。

また、株式投資全体の収益性を分析する「株式益利回り」においてもEPSを利用します。

 

潜在株式とEPS

ちなみに、潜在株式調整後EPS(希薄化後EPS)とは、企業が発行している転換社債ワラント債など現時点では株式ではないものの、これらに投資している投資家がその気になれば株式に交換することができる株式が株式に交換された場合、発行済株式総数が増大しますので、この増大分を「全ての転換社債やワラント債が転換された場合」を仮定した際のEPSとなります。

 

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