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インフレヘッジ（物価上昇への備え） / 株式投資のメリット

インフレヘッジとは聞きなれない言葉かもしれませんが、インフレ（通貨の価値減少）に対するヘッジ（備え）という意味です。インフレとはインフレーションの略で通貨の価値が下がるということ指します。インフレになるとお金の価値が下がりこれまで100円で買えたものが120円を出さなければ買えないといったようなことです。株式投資ではこのインフレに対するリスクをヘッジする機能があるといわれています。

インフレーション（インフレ）とは

インフレーション（インフレ）とは、お金の価値が下がるということです。といわれてもなかなかピンとこないかもしれませんが要するに物価が上がることです。
たとえばお米5kgがこれまで2000円で買えていたのに、インフレになるとこれが2500円ださなけれ買えなくなるということです。一般的には物価が上がったといわれますが、要するに1円あたりの価値が下がってしまったということでもあるのです。
（参考：インフレーションとは）

平成不況より日本はデフレ状態（物価が下がること、お金の価値が上がること）にありましたが、近年インフレの気配も見せています。インフレになるとお金の価値がさがりますので、今年の1万円は来年になると1万円の価値がなくなってしまうということなのです。

株式投資とインフレヘッジ

インフレヘッジとはインフレに対する対策といえます。インフレに対する対応策としては、物価上昇に対してその資産の価値も合わせて上昇する資産を保有していればインフレ対策ができることになります。

たとえば、インフレ率が10%だった場合、これまで100円で買えたものが110円を出さなければ買えなくなります。このとき100円で買っていた資産が翌年110円になっていればインフレに対するヘッジ（保険）は100ということになります。

一般的に、株式と土地（不動産）はインフレに対して高い感応度があるといわれています。資産の一部を株式として保有しておくことで将来的なインフレに対するインフレヘッジとなりうるのです。

この理由としては、企業は多くの資産を持っておりインフレになることで名目的な企業の資産も増加するということ。また、企業が販売する財やサービスの価格もインフレにより上昇することからそれによる売上も増大し結果的に株価に反映されるという点が挙げられます。

一方でインフレヘッジとならない資産としてはインフレにより価値が下がる「現金」での保有です。また、インフレ率より利率が低い銀行預金も同様です。

※注意点
株式投資におけるインフレに対する抵抗力は中期・長期投資を前提としたものです。数週間・数ヶ月程度では波があるため、インフレに対する抵抗力が高いとは断言できません。しかし、数年・数十年単位で見た場合はインフレに対する高い相関性があります。

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