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株主優待の新設、変更、廃止が株価に与える影響

個人投資家に人気の高い株主優待は株価への影響も非常に大きい場合があります。特に優待の新設や変更、廃止などは株価に対しても重大なインパクトをもたらすケースがあります。配当と違って、企業都合で変更が容易なので、人気の優待企業に投資をするときは注意が必要です。

株主優待が株価に与える影響は非常に大きい

株主優待は、日本独自の企業文化ともされていますが、個人投資家にとっては優待の有無は株式投資をするうえでも重要な投資判断指標になっているものと思われます。

そんな株主優待は株価に対して与える影響は非常に大きく、投資かはリスク要因として理解しておくべきです。

株主優待は変更や廃止が容易

まず、株主優待は企業の勝手な都合で変更ができます。配当金のように株主総会に諮ったりする必要はありません。

そのため企業都合で簡単に新設、変更、廃止ができてしまうわけです。
一方で株主優待目当てで株を保有しているという人も少なくないわけで、廃止されたらあっさり株が売られて、そうした影響で株価が大幅に下落するリスクがあるわけですね。

もちろん、逆に新設されたような場合には株価にプラスのインパクトがありますが、この辺りを事前に察知することは難しいので運としか言えません。

株主優待廃止のリスクを避ける方法

株主優待が廃止されやすい会社にはいくつかの特徴があります。これだけでリスクを100%回避できるわけではありませんが、一つの参考材料にはなるはずです。

1）業績が悪い

株主優待は事務費用を含めてコストが当然かかります。業績が悪いのにそんなことを続けるのはどうなの？ということで優待が廃止されやすいです。赤字で無配を継続しているのに優待だけは出すというのは、大口投資家からは納得を得られにくいという点もあります。

2）外国人投資家や大株主の保有比率が大きい

一般的に株主優待は「小口投資家」が優遇される傾向があります。100株以上で○○という優待は100株の小口投資家も10万株をもつ大株主にも同じ優待です。保有株は1000倍も違うのにです。

そういうわけで外国人投資家やファンド、機関投資家などは優待は面白くないです。そうした大株主の比率が大きい会社は廃止のリスクが高いといえるかもしれません。