※本記事中にはプロモーションが含まれます
信用取引における規制 / 信用取引の投資戦略
信用取引は、相場に大きな影響を与えることが多い上、取引参加者に最大3倍のレバレッジを与えることになるため、相場の状況によっては、信用取引に対して様々な規制がされることがあります。ここでは、信用取引における代表的な規制を紹介していきます。
信用取引の規制とそれぞれの相場に与える影響
信用取引の場合、証券取引所や日証金などが様々な規制を行うことがあります。ここでは、それぞれの規制とその内容、その規制によって株価に対してどのような影響を与えるのかを分かりやすく説明していきます。
信用取引の日々公表
信用取引の日々公表に指定された銘柄は日々公表銘柄と呼ばれます。証券取引所が行う措置の一つです。信用取引による売買が活発化している銘柄が指定されます。信用取引残高、株価の値動き、売買高などを総合的に勘案して指定されます。日々公表銘柄は信用残高の公開が毎日行われます。(非指定銘柄は週1回)
>>信用取引の日々公表についてもっと詳しく見る
増担保規制
増担保規制とは、証券取引所が行う措置の一つで、信用取引による担保を通常よりも引き上げる措置のことを言います。委託証拠金率の引き上げや現金委託証拠金率の設定などの措置がとられます。なお、規制前に建てられた建て玉分については、増担保規制の対象外となります。
>>増担保規制についてもっと詳しく見る
貸株注意喚起
貸し株利用等における注意喚起とは、信用売り(空売り)用の株式を証券金融会社が調達するのが困難になっていることを周知させる措置です。貸株注意喚起により具体的な規制が行われることはありませんが、売り長となっており今後、売り禁になる恐れが高いことを意味します。日証金による規制です。
>>貸株注意喚起についてもっと詳しく見る
売り禁(貸借取引の申込停止措置)
売り禁とは、貸借銘柄(空売りができる銘柄)において、新規の空売りと信用買いの現引きが禁止される措置を言います。売り禁に指定された銘柄は、以後、その措置が解除されるまでの間、新規に空売りをしたり、信用買い分を現引きすることができなくなります。日証金による規制です。
>>売り禁(貸借取引の申込停止措置)についてもっと詳しく見る
信用取引における規制を確認するには?
上記の信用取引による規制は「東証(東京証券取引所)ホームページ」「日証金(日本証券金融)ホームページ」などで確認することができます。なお、多くの場合は、引け後の16時30分ごろに更新されるケースが多いです。
信用取引におすすめの証券会社
信用取引を始めるにあたっておすすめの証券会社を紹介します。詳しくは「信用取引で証券会社比較」も参考にして下さい。
SBIネオトレード証券 SBIネオトレード証券は信用取引において高いスペックを持つネット証券です。信用取引売買手数料はなんと84円(一律)、さらに三百万円以上の取引なら手数料も無料です。 |
|
GMOクリック証券 いわゆる大手ネット証券といわれる証券会社の中でも手数料面での強みが光っている証券会社です。現物はもちろん、信用取引の手数料の安いです。コスト重視の方にお勧めです。 |
|
SBI証券 ネット証券最大手。SBIネオトレード証券、GMOクリック証券などと比較すると手数料は多少高いですが総合ネット証券としての品ぞろえや投資情報などには強みがあります。 |