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株主優待を無料で手に入れる方法
個人投資家に人気の株主優待ですが、株主優待をゲットするためには株式を購入して権利確定日に保有しておく必要があります。この場合に、株主優待を受け取る権利を得た後で株を売却した場合、多くのケースで株価の下落が起こり折角、株主優待を手に入れても株価の値下がりで損をするということが起こります。
しかし、ここで説明する方法を活用すれば、株主優待をもらう権利だけをノーリスクでゲットすることができます。
証券会社への手数料だけで株主優待だけをゲット！
株主優待をもらうまでの流れについては、「配当・株主優待のしくみ」で説明していますのでそちらを参考にしてみてください。
株式を空売りしたまま権利付き最終日を迎えた場合、配当金相当額は差し引かれますが、株主優待分の差引はありません。これを利用して、現物株を買い、同量をつなぎ売り（空売り）しておくことで、配当金はもらえませんが、株主優待だけをゲットすることができます。
例えば、1株あたりの配当金5000円、1株あたり3000円相当の株主優待を提供している会社があるとします。（信用取引で空売りが可能な貸借銘柄である必要があります）
この会社の現物株を保有した場合、配当金5000円に加え3000円相当の株主優待を手に入れることができます。しかし、多くの場合、この権利を獲得した翌日には配当金や株主優待相当額にあたる株価が下がってしまいます（権利落ち）。
そこで、権利落ち後の株価下落のリスクを最小限に抑えた上、株主優待だけをゲットする方法として同銘柄のつなぎ売りが有効です。
1.対象の株式を現物購入する。
2.同額で対象銘柄を空売りする。
3.権利付き最終日を迎える。
4.権利落ち日に現渡しにより処分する。
以上です。この方法により、配当金を貰うことはできませんが（現物で貰う金額分が空売りによる配当金相当額徴収により帳消しとなるため）、株主優待だけをゲットすることができます。
株主優待銘柄に対するつなぎ売りのリスク
この方法を使えば確かに、ノーリスクで株主優待だけをゲットすることができます。ただし、ここで一つだけリスクがあります。それは「逆日歩」の存在です。
逆日歩とは、空売りをする株数が増加した場合、証券会社（証券金融会社）が空売りの株式を調達できないため、機関投資家などの大口投資家から株を借りる必要がありますが、それにかかるコストです。（詳しくは「逆日歩とは」をご覧ください）。
逆日歩は、売買した翌日にならないとかかるのかどうか分からない上、人気の株主優待をしている会社には、同じ手法で空売り（つなぎ売り）をする人が多いことから、逆日歩が発生しやすくなります。
また、2006年のプライム（JQ2684）のように、株価4万円に対して2万円以上の逆日歩が発生したような辞令もあります。株主優待のタダ取りを狙う「空売り」「現物株買い」のポジションには注意が必要です。（大型逆日歩の事例と原因）
逆日歩リスクを負わずに、つなぎ売りで株主優待をゲットする方法
株主優待のタダ取りは、高額の逆日歩が発生するリスクが伴います。しかし、そんなリスクを負わない方法が一つあります。それは「一般信用取引」による空売りと、現物買いという組み合わせです。
逆日歩は「制度信用取引（証券金融会社を介する信用取引）」に対して発生するものですので、証券会社が独自に行う一般信用取引には適用されません。
難点は、一般信用取引は個別の証券会社が独自に行う信用取引となっているので、全ての貸借銘柄が空売りできるというわけではないところ。もう一点が一般信用取引で空売りができる証券会社が限られているという点があります。
以下に、一般信用取引で空売りが可能な証券会社を紹介していますので、この方法で株主優待をゲットしたい方はぜひ両方の証券会社に口座を持っておくことをオススメします。
一般信用取引で空売りができる証券会社
・松井証券
・カブドットコム証券
裏技：CFD取引を活用して株主優待を無料でゲット
また、もう一つの方法として「CFD取引」という取引を利用する方法もあります。CFD取引とは「差金決済取引」という取引で、仕組みなどについては「CFD取引とは」などのページをご参照ください。
要は、このCFD取引も、株の信用取引と同じように空売りが可能という点です。しかも、CFD取引の場合は空売りによる逆日歩の発生はありません。また、松井証券、カブドットコム証券のような一般信用取引よりも多くの銘柄が取引可能です。
日本株の個別銘柄を取り扱いできるCFD取引業者は以下の業者です。
・ひまわり証券
日本の個別銘柄は、東証1部銘柄を中心にしたおよそ280銘柄。
・CMC Market Japan
日本市場の個別銘柄は東京証券取引所の日経225を中心とした銘柄。
なお、CFD取引を利用する場合のデメリットとして、同じ市場で取引されていないため、現物株買い、CFD取引での売り（ショート）とした場合、必ずしも同値での取引ができるわけではないという点が挙げられます。
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